マイホーム購入には資金計画が大事！資金計画の立て方を解説！

マイホームを建てるのにおいて大切なのは、外観や間取り、内装、設備など色々ありますが、何よりも大切なのは資金計画です。
資金計画をきちんと立てないと、最悪の場合念願のマイホームを手放さなければならないかもしれません。
そこで、今回は資金計画の立て方について解説します。

□マイホームの資金計画を間違えるとどうなるか？

チラシやホームページでよく見かける築5年~10年の築浅物件。
どうして建てたばかりの物件を手放すのでしょうか。
理由として2つ考えられ、1つは転勤などがありますが、もう1つはオーバーローンという住宅ローンの借りすぎで返済が滞り、家を手放さなければならない場合であり、実はこの場合が多いです。
資金計画に失敗するとこのようにマイホームを手放さなければならない場合があります。

□マイホームの資金計画の立て方について

マイホームの資金計画を立てるときは以下の3つのポイントを意識しましょう。

＊無理なく返済できる額はどれくらいか

最初にいくらなら無理なく返済できるかを決めましょう。
借りられる金額から考えるよりも現実的な計画を立てられます。
税込年収のうち返済が占める割合を「返済負担率」といい、返済負担率を25%までに抑えられる額にすると、無理なく返済が可能です。
毎月の生活にゆとりをもたせるために、住居費は可能な限り抑えるようにしましょう。

保険料や税金を引いた「手取り年収」の25%までに抑えると、さらに余裕が作れます。

＊初期費用をどれくらい払えるか

貯金の額で初期費用がどれくらい払えるかが変わります。
購入代金の20~30%は頭金として現金で払えると理想的で、「令和2年度住宅市場動向調査書」の統計でも、20~30%の人が多いです。
売買契約後に、購入代金5~10%ほど「手付金」を払えれば家を買う手段はあるため、貯金の額に応じて自己資金は抑えられます。
少なくとも半年分の生活費は急な出費に備えて、手元に残しておきましょう。

＊住宅ローンの返済にかけられる年数

住宅ローンの返済にかけられる年数は、職業と年齢によって異なり、年金で返済するのは大変なため、定年までに完済できるように計画を立てるのが基本です。
返済期間は最長40年まで可能で、返済期間が長いほど毎月の返済額を抑えられ、後から繰り上げ返済もできるため、可能な限り長く組むのがおすすめです。
無理して返済期間を短くすると生活費が圧迫されるため、要注意です。

□まとめ

今回は、マイホームの資金計画の立て方について解説しました。
マイホームの資金計画をきちんと行わないと、最悪の場合はマイホームを手放さなければならず、そうならなくても家計を圧迫する可能性もあります。
自分たちだけで考えるのが難しい場合、専門家にも相談してみましょう。